住所知らない相手にも…「ソーシャルギフト」導入広がる

ソーシャルギフトは、贈り手がインターネット上で商品を選び決済すると、相手のSNSやメールに専用のURLなどが送信され、受け取った人が住所を入力して商品を届けてもらったり、店頭で商品に引き換えたりできる仕組みです。

このソーシャルギフトについて三越伊勢丹は、専用サイトの売り上げが化粧品やお菓子を中心に、昨年度は前の年度のおよそ2倍に拡大し、取り扱い数を当初の2倍の4000点近くに増やして販売を強化しています。

また、高島屋も、新たに始めたオンラインストアで今月からサービスを始めました。

両社は、友人どうしでも住所を知らないケースが増えていることや、コロナ禍で対面での接触を控える傾向が根強い中、今後もさらに需要が高まると見ていて、三越伊勢丹の重松祐歌マネージャーは「時代とともにプレゼントの贈り方も変わっていて、新しい体験を提供したい」と話していました。

民間の調査会社、「矢野経済研究所」によりますとソーシャルギフトの市場規模は来年度には3200億円程度と、感染拡大前のおよそ2倍に上ると見込まれていて、小売各社などの間でサービス強化の動きが活発になっています。